ビットコインで取引を行う際には、補助単位であるsatoshiが用いられる場合があります。
これは基本的な通貨単位である1BTCの1億分の1に相当し、2017年5月現在であれば日本円の1円は約600satoshiに相当します。

例えば1BTCあたり165,000円であるとして、1,000円の取引を行う際に支払う金額は0.00606BTCとなってしまいます。小数点以下の数字は扱いにくいため、整数で606,060satoshiと表現した方が見やすくて扱いやすいというメリットがあります。アドレス間で取引される際は1satoshi単位で送金をすることができますが、最低送金額は5,000satoshi(約8円)となります。

ちなみにsatoshiとは、Bitcoinの元となった2009年に発表された学術論文(Bitcoin: A Peer-to-Peer Electronic Cash System)の著者であるSatoshi Nakamoto氏に由来しています。

日本円や米ドルなどの法定通貨は、通貨の需要が増加した際に中央銀行が発行枚数を増加させて対応します。
ビットコインの場合は発行枚数の上限が2,100万BTCに制限されています。

もしも利用者が増えた場合にはコインが細分化され、価値が上昇することで需要の増加に対応することができるシステムになっています。
他の仮想通貨の中には発行枚数の上限が存在しないものがあります。

ビットコインの通貨単位「BTC」

ビットコインの基本的な通貨単位であるBTCは“Bitcoin”に由来しています。マイナー(採掘者)が採掘する際に、新たなビットコインが発行されます。

一般的に電子マネーや銀行預金は、運営会社または銀行のホストコンピュータが各口座にどれくらいの金額が預金されているかを記録・管理することで、ポイントやお金を口座で“保有”することができます。

誰かに送金をしたりポイントを消費する際は、口座の残高を書き換えるだけで資金を移動させることができます。
仮想通貨でもインターネット上に存在する“出納帳”の中に各アドレスに預金されている金額が記録され、送金する際は送信と受信アドレスの残高が書き換えられます。

仮想通貨の出納帳に相当するものは「ブロックチェーン」と呼ばれています。

送金記録や残高をブロックチェーンに書き込み、取引が正しいかどうかを検証する作業がマイニング(採掘)です。
ブロックチェーンの作成や管理(マイニング)を行うと一定の報酬が支払われるシステムになっているため誰でも自由に採掘をすることができ、法定通貨や企業が発行する電子マネーのように特定の管理者を必要としません。

仮想通貨はインターネットに接続された端末であれば自由に送金することができるので、インターネットサイトでコンテンツの販売やネットショッピング、各種のサービスの代金の支払いに便利です。